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リタゲ広告を追跡する


 インターネットをしていると一度入力した文字を補助する機能がある。これは、Cookie(クッキー)と呼ばれる情報ファイルを利用している。一方、この機能を用いると広告主はブラウザ経由でユーザーの属性を推定して、その志向に合った広告を表示させることが出来る。これを広告業界ではリターゲティング広告(リタゲ広告)と呼んでいる。広告主はブラウザの広告表示回数であるインプレッションを稼ぐために、グーグルのようなアドネットワークを介した検索連動型運用を用いることが多い。

 しかし、この仕組みにはいくつかの弱点がある。ボットなどのツールでクリック数を水増する、ページの見にくい箇所に乱雑に表示される、そして公序良俗に反するサイトに配信されることで企業のイメージが損なわれるといったことがあげられる。それぞれアドフラウド、ヴューアビリティ、ブランドセーフティと呼ばれる課題である。企業は氾濫する不適切ば広告手法に対してアドブロックやPMP(掲載先を限定した広告取引)などの対策を行なっている。しかし、日本をはじめまだまだ十分とは言えない状況だ。

 そうした中で、アップルはITP(Intelligent Tracking Prevention)という、サードパーティのクッキー利用の制限したサファリに導入した。この動きはリターゲティングに多大な影響を与えると言われれいる。しかし、特定の業界と癒着せずにユーザーの個人情報を重視する一貫した姿勢がアップルの魅力の1つなのだろう。ZARAも「広告に投資する分を、商品の価格を下げることに使うと決めた」と宣言し、成功を収めている。

 広告は消費者に対して有益な情報となりえるし、ビジネスにおいて広告・広報活動は不可欠なものである。両者がウィンウィンの関係になるためには、その仲介となる広告業界の意識改革が求められている。今後は不正などで無効になってしまうインプレッション数であるIVTを減らすためにも、より優れたシステムが構築されるだろう。

※参考文献

東洋経済、(2017 12 23)、「ネット広告の闇」


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