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英語教育の転換点


 英語を勉強する目的は何か。それは英語をコミュニケーションの手段として、または英語というツールを用いて自らの目的を達成することだ。英語を使うために英語を学ぶ。そんな当たり前のことが通じないのが日本の英語教育である。従来の英語教育は、入試や考査で点数を取ることにファーカスし過ぎている。そして今、日本の英語教育は入試改革とともに大きく舵を切ろうとしている。

 現行の過度な読解力重視から読む、聴く、書く、話す、の4技能を図る試験に移行する。具体的には英検やTEAPといった民間の試験を活用することになる。早稲田大学、広島大学、東洋大学などはすでに導入済みだ。特にTEAPは4技能統合型で学習指導要領に即しているアカデミックで、かつ論理的な思考力を測るものとなっている。英検準2級から準1級のレンジを対象にした、テクニック不要の「普通」を目指している。

 昨年、安河内哲也氏にあったときに、現場の最大の問題は同僚性だとおっしゃっていた。指導する側に新方式に対して極度のアレルギーがあるし、現行の教育課程、システムなどは簡単には変えられない。視点がどうしても「加点法」ではなく「減点法」になってしまっているのである。チームとして取り組む土壌が出来にくいので、抜本的な改革が必要なのだ。教員がチームとなって同じ方向を向くのは本当に難しい。

 他にも課題は多い。受験料に関する公平性はあるか。英検のCSEとTEAPやTOEFLの違いはあるのか。第三者機関の評価は本当に妥当なのか、指導技術や教材の開発は間に合うのか、などだ。しかし、課題にばかり目を向けてはいつまでも「英語が使えない日本人」から脱却できない。国策から現場の教員まで広く理念や方法等を考察していく大きな転換期が来ていると思いたい。今の努力は無駄じゃない。そんなことを思いながら新学期を迎えている。

※参考文献

英語検定協会など、(2018)、「今知っておきたい!英語教育改革、大学入試改革」動画(完全版)


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