隙を見せずに議論する
小学校で英語を教えるべきか否か。ここ数年の古くて新しい問題である。来たる英語改革の中で、新指導要領による小学校の高学年での教科化および中学年での外国語活動は目玉となっている。今回は、推進派の上智大学の藤田保氏の『英語情報 2018年 秋号』』に掲載された言説から、簡潔に展望や課題を見ていこう。
「これまでの日本の英語教育は単語や文法の知識を習得することばかり」で「どのような場面で使うのかといった観点が欠けていました。」という。全く同感である。強いて言うなら「受験で必要」「文献研究」が主である。英語はコミュニケーションの道具であり、実社会で使用するために学ぶと言う大前提を確かめなければならない。
一方で、現場軽視の発言は気に掛かる。「先生方は（中略）子供たち一緒に楽しむぐらいの気持ちで臨めば良い」という発言は軽い。子どもはシビアだ。教える側に不安があれば授業に対する信頼度はすぐに無くなる。だから安易に教えることが「学級経営に効果があります」とは言えないのである。「慣れて」と上から、そしてどこかおざなりな表現は、反対派の格好の標的である。
英語改革に関して、この誌上に限らず、理念には賛同できるのだが、具体的な方法論で不安を抱えることが多い。従来の英語教育にしがみつく論者の熱もなかなかなものである。理論と実践の融合が机上の空論になることがないように、そして、安易に論破されてはいけない。小学校で英語教育を行うとの意味や方策を十分に検討していきたい。
※参考文献
日本英語検定協会、(2018 7)、『英語情報 2018年 秋号』
Recent Posts
See All第9回夏の教育セミナー（日本教育新聞・株式会社ナガセ主催）が今年もオンラインで行われた。例年以上に講座が豊富で、収穫が多く勉強になった。今年の目玉は、高等学校の新学習指導要領の施行に伴い、令和7年度の共通テストの内容とそれを考慮した授業改善だろう。特に、指導と評価の一体化の理論と実践には多くに関心が集まっていたようだ。また、カリキュラム・マネジメントや指導方法の改善による学校改革まで盛り込まれてい
高校卒業後の進路選択の１つに専門学校がある。その大まかな定義であるが、職業に直結した専門的知識、技能・習得のための授業が中心とする学校のことである。①工業、②農業、③医療、④衛生、⑤教育・福祉、⑥商業実務、⑦服飾・家政、⑧文化・教養の８分野に分かれている。また、専門学校には認可校と無認可校があり、前者は学割がある、公的な奨学金や教育ローンが活用できる、学位が専門士となる、といった違いがあるので、そ
