隙を見せずに議論する

　小学校で英語を教えるべきか否か。ここ数年の古くて新しい問題である。来たる英語改革の中で、新指導要領による小学校の高学年での教科化および中学年での外国語活動は目玉となっている。今回は、推進派の上智大学の藤田保氏の『英語情報 2018年 秋号』』に掲載された言説から、簡潔に展望や課題を見ていこう。

　「これまでの日本の英語教育は単語や文法の知識を習得することばかり」で「どのような場面で使うのかといった観点が欠けていました。」という。全く同感である。強いて言うなら「受験で必要」「文献研究」が主である。英語はコミュニケーションの道具であり、実社会で使用するために学ぶと言う大前提を確かめなければならない。

　一方で、現場軽視の発言は気に掛かる。「先生方は（中略）子供たち一緒に楽しむぐらいの気持ちで臨めば良い」という発言は軽い。子どもはシビアだ。教える側に不安があれば授業に対する信頼度はすぐに無くなる。だから安易に教えることが「学級経営に効果があります」とは言えないのである。「慣れて」と上から、そしてどこかおざなりな表現は、反対派の格好の標的である。

　英語改革に関して、この誌上に限らず、理念には賛同できるのだが、具体的な方法論で不安を抱えることが多い。従来の英語教育にしがみつく論者の熱もなかなかなものである。理論と実践の融合が机上の空論になることがないように、そして、安易に論破されてはいけない。小学校で英語教育を行うとの意味や方策を十分に検討していきたい。

※参考文献

日本英語検定協会、(2018 7)、『英語情報 2018年 秋号』